官（医）民あげて推し進めた新型コロナウイルスワクチン問題はようやく終焉に向かっているようだ。海外では既に「効果なし」のみならず、隠蔽された重篤な副作用が暴露され、社会的強制接種やロックダウンへの責任追及が始まっている。今回は国内、医側の自称専門家の先生から当初の新コロの病態と接種の必要性に関する真逆のコメント（つまり若い方は重症化することは稀であり、接種の必要性もなかったし、有効性も確認できなかった）がTVやSNSで晒される事態となっている。今さらなにをかいわんやであるが、これで推進側の責任追及だけで済む問題ではない。既にワクチン後遺症で苦しんでいる方や出産前後のトラブルに見舞われたお母さん、小児含めた若年層への今後の接種の影響、癌を発症したり、免疫不全、自己免疫疾患を発症した場合の補償問題などの問題がヤマ積みであるし、なにより小児学会や産婦人科学会、政府の対応は全くと言って良いほど反応が乏しい状況である。このような団体が管理しているワクチンシステムというものの信頼性にも大きな影を落としている。これからが本当のスタートなのかもしれません。医療経済的とか集団免疫とか公衆衛生的とかワクチンの有効性を主張する以前に、水や空気でもないものを体内に入れるという行為については完全に自主性を尊重するという大前提が必要である。