新型コロナにまつわる問題、すなわち有効性や後遺症の問題は徐々に決着つく方向に変化しているようです。国内だけを見ていては全く理解できませんが、海外の動向を見る限り否定的な結論が出てきています。ワクチンとしての働きはなく生体にはむしろ有害、そしてこの事実はｍRNAを使用した新薬として不完全な評価のまま市場に出現し、またその接種は社会的な有効性を喧伝して推進されたことが暴露されはじめ、製薬会社、行政、医療側のモラルハザードとして徐々に司法の手が伸びつつあるのが海外の実態です。やがてこの波は日本にも及ぶでしょうし、現場の医師も含め何らかのペナルティを覚悟する必要さえ感じます。しかし問題はワクチンに留まらない状況があります。ワクチンという一見社会的有益性の高い（異論の唱えにくい）デバイスを利用して、多額の金が動いたとの噂があり、人の生命を代償とした詐欺とも取られかねないシステムが露呈したことです。これらは国家間の紛争にもはっきり見て取れます。一方的に反ロシア的な情報をもとにウクライナという土地を利用して代理戦争を行い、武器の在庫セールまがいの商売がまかり通っています。これもロシアの非人道的侵略という批判しにくい状況を作り上げ、いくらでも血税や一般人の寄付を流し込むという、言葉を悪くすれば庶民の洗脳商売ともいえるものだと感じます。最近では食糧危機を演出して（日本などは減反・減乳製品を誘導しつつ、輸入するというなどの政策が継続中）、昆虫食を浸透させ、食の面でも洗脳・搾取するという構図ができつつあるようです。昆虫食の是非や安全性を問うているのではなく、健康や食といった必須のフィールドで中央集権的に管理しようとする流れに注意を喚起したいのです。エネルギーも同様かもしれません、実際の大気中のCo2は減少してるのにむりやり温暖化と関連付けてみたり、海の水位は全くあがらず、南極の氷はむしろ厚くなっている部分があるなど温暖化の論理は疑問だらけです。このままカーボンニュートラルなどを推し進めれば砂漠化が進み、逆に食糧難を助長してしまいます。結局石油以外の電気などの新しいエネルギー利権誘導に巻き込まれている状況であり、理想的エネルギーバランスなどは各国で異なってしかるべきです。日本ほど海岸沿いに原子炉を有している国はなく、福イチ１か所の破綻で悲惨な結果になり、ミサイルの遊撃もままならない日本が電気が足りないとまた原発再稼働など、防衛レベルの低さは天下一品です。光熱費の際限ない値上げなど無策以外の何ものでもありません。ロシアの制裁にのっかったり、中国の進行にぼろい兵器を買わされるなどやっている場合ではありません。今回のコロナや露ウの問題の決着とその巨大なインパクトは遠くない感じがします。以前、ハドソン川に不時着した旅客機機長さんが、着水直前に「brace the impact:衝撃体制を）とアナウンスしましたが、日本では期待できません。各個人が衝撃体制をとるしかないようです。